デリバティブ取引の基本と機能
デリバティブ（ｄｅｒiｖａｔｉｖｅ）は、英語のｄｅｒiｖｅ（派生する）の名詞形です。すなわち、デリバティブは、ある元となるものがあってそこから派生した商品の総称で、このある元となるものを「原資産」といいます。デリバティブの日本語が、派生商品とされているのもここからきています。デリバティブの原資産は、伝統的な株式、金利、債券、通貨、コモディティ（商品）等のほか、天候、クレジットリスク等の無形物や、デリバティブを原資産とするデリバティブが出現するなど、大きな広がりをみせています。ところで、派生とは具体的に何を意味するのでしょうか。派生商品は、その価値が原資産の価値に依存して決まる商品の総称です。すなわち、派生とは原資産の価格が変動するとその影響を受けて価格が変動することを意味します。
実は、ここがデリバティブの本質となるところです。すなわち、デリバティブは、原資産の価格変動の影響を受けて価格が変動するといっても、同じ方向で同じ率だけ変動することはもとより、逆の方向に変動するとか、原資産の価格変動がある水準に達した時だけ変動するとか、さまざまなパターンが存在します。これはまさしく、デリバティブ取引を行うユーザーのさまざまなニーズを汲み取った商品設計が弾力的にできるデリバティブの大きな特性ということができます。さて、このデリバティブとか派生という名前から連想される言葉は脇役です。すなわち、原資産が主役とすれば、デリバティブは脇役というわけです。そして、この脇役は、金融・経済活動の各面でいまや主役に引けを取らぬ極めて重要な役割を演じています。
しかし、デリバティブ取引が持ち昧とする資金効率性の良さを乱用すれば、主役の障害になるどころか、金融システム全体が機能マヒとなるシステミックリスクを招来する恐れもあります。デリバティブもあくまでもツールですから、その使い方次第で大きなメリットを発揮することもあれば、大きなリスクを招く恐れがあることに留意しなければなりません。デリバティブ取引は、そのペイオフ（損益）パターンにより、先物ないし先渡し、オプション、スワップの３つに大別できます。このうち、先物と先渡しは、将来、原資産をあらかじめ当事者問で合意した価格で売買するという取引内容に違いはありませんが、先物は、それが取引所において取引されるのに対して、先渡しは、取引所以外で取引が行われるもので、これをＯＴＣ（店頭）取引といいます。
デリバティブ取引と現物取引の違いを、ここでは、デリバティブ取引を代表する先物取引と現物取引の違いという形でみることにしましょう。先物取引は、将来の一時点においてある原資産を、現時点で決めておいた価格で売買することを約束する取引です。これに対して、現物（スポット）取引は、現時点においてある原資産を現時点で決めた価格で売買する取引です。このように、先物取引と現物取引の違い
は、取引の対象物を将来の時点で受渡し決済するか、現時点で受渡しするかにあります。
また、それ以上に重要な相違点は、現物取引では当然のことながら現時点の価格での取引となりますが、先物取引においても現時点において将来、受け渡しする価格を約束することです。そして、まさしくこの点により、先物取引が、現時点で売買価格を固定することによって先行きの価格変動をヘッジすることができるという重要な機能を持つことになります。デリバティブ取引は、原資産に含まれるさまざまなリスクを加工したうえで、加工されたリスクを、リスクを回避する主体（ヘッジャー）からリスクを進んで取る主体（スペキュレーター）に移転する機能を持っています。これをもう少し具体的にみると、デリバティブ取引は、原資産が持つ価格変動リスク等を分解、加工して、それに価格を付けて、リスクを引き受ける意思と能力のある主体に移転する取引です。
